ＥＶの進化と取り巻く環境の変化
　地球環境問題への関心の高まりなどを背景に自動車のＥＶ化が急速に進みつつあります。フランスとイギリスで、２０４０年までに純粋なディーゼル自動車とガソリン自動車の生産・販売を禁止する政策が打ち出されました。中国でも２０１９年からＥＶを一定比率以上生産することを義務付ける規制が検討されるなど、自動車のＥＶ化を政策的に推し進めようとする動きが広がっています。そして、各国の自動車メーカーがこの動きに対応し始めています。

　日本やアメリカでは、まだ自動車メーカーの自主性に任されていますが、充電インフラなどＥＶ普及のために必要な条件が整えられつつあります。

　ＥＶの性能は進化しています。走行・加速・制御などに影響するパワー、トルク、レスポンスなどはガソリン自動車やディーゼル自動車と遜色のない水準まで向上し、静粛性ではＥＶの方が優れています。

　環境性能は、発電・燃料構成によって左右されますので、国や地域によって異なりますが、火力発電の構成比が高くない限り、ハイブリッドカーと比べてもＥＶの方が単位走行距離当たりの二酸化炭素、窒素酸化物、硫黄酸化物などの排出量は低くなっています。ただし、原子力発電所の利用率が低下し、この不足分を火力発電で補っている日本や、石炭火力発電が主体の中国では必ずしもＥＶが環境にやさしいわけではありません。

　ほぼ同じサイズ、装備のＥＶとガソリン自動車を比較すると現在の車両価格はＥＶの方が割高ですが、補助金や税負担の軽減分を考慮した実際の購入価格では大差ありません。今後、ＥＶの生産台数が増加し、バッテリーや関連部品のコストが下がれば、車両の構造がシンプルなＥＶの方がガソリン車より安くなると見込まれます。なお、燃費は、現時点でも追加コストがかかる急速充電などを頻繁に使用しない限りＥＶの方が割安なケースが多くなっています。

　ＥＶの問題点としてよく指摘される１充電当たりの航続走行距離の短さも解決されつつありますが、今後、搭載バッテリーの容量の拡大、モーターやエアコン、照明、電装品などの効率が向上すれば、ＥＶの航続走行距離はさらに伸び、早晩、ガソリン自動車と遜色なくなると予想されます。

　今後の課題は、車両コスト及び燃費のさらなる低減、バッテリーなどの耐用年数の向上、充電時間の短縮、利便性の高い充電インフラの普及などでしょうが、いずれも対応は可能と思われます。

　普及のネックと指摘されることが多い充電インフラは、ＥＶが普及してニーズが拡大すれば設置件数は増加すると見込まれますが、現状でも政策的な支援によってＥＶ以上に充電インフラの普及が進みつつあると考えられます。


我が国でＥＶがいつ本格的に普及するかはメーカーの判断次第
　日本の自動車メーカーでＥＶに最も積極的なのは日産で、トヨタ、ホンダ、マツダなどは消極的とみなされることが多いのですが、この評価は必ずしも正しくないと思われます。

　トヨタはハイブリッドカー（ＨＶ）のリーディングカンパニーで、ホンダはこれに次ぐ存在です。

　両社のＨＶは、モーターだけで発進、加速、高速走行ができますので、ハイブリッドエンジンの代わりにバッテリーを積み増せばＥＶになります。

　トヨタとホンダは、ハイブリッドカーの製品寿命を延ばすことを意図した経営戦略をとっているように思われますが、ＥＶ化の流れが本格化する兆しが見えたらＥＶにかじを取り、この分野でもＥＶ化で先行しているメーカーに対抗できると思われます。

　ただし、自動車のＥＶ化は、自動車メーカーなど、部品、素材など自動車関連産業に大きな影響を及ぼします。わが国の自動車関連産業の規模はきわめて大きいので、自動車メーカー、そして日本政府がすぐにＥＶ化を推し進めるとは思えません。

　我が国でいつから本格的に普及し始めるかは、国、及び政策に強い影響力がある自動車メーカーどのように判断するかによるでしょう。


ＥＶ化の影響は石油業界やＳＳ業界にはすぐに広がらない
　ＥＶ化は石油業界やＳＳ業界に大きな影響を及ぼすようになると考えられますが、仮に、その年に販売される自動車の過半がＥＶになったとしても、走行している自動車が置き換わるのは年に３～４％に過ぎませんので、徐々に影響が広がっていくと考えるのが妥当と思われます。

　特にＳＳ業界では、洗車、ボディコーティング、リペアなどのボディケア関連の事業環境には大きな影響は生じませんので、今後の変化を踏まえた取り組みによって将来は左右されると考えられます。