地震による大規模停電から求められ始めた２割以上の節電。取材車で聞いていたラジオでは「放送局の節電対策は？」というリスナーの質問を受け「自家発電で放送を続け、移動は階段を使い、エアコンを２８℃に設定するなどしている」と答えていた。それを聴き「自家発電機の燃料供給を担うのは石油業界」だと脳裏をよぎった。

　自身は大きな揺れで飛び起き、停電する瞬間も認識。とにかく状況を確認しなければと、とっさに手にしたのは枕元のスマートフォンだった。最初はアプリでラジオを聴いていたが、途中でテレビに変更。音声と映像による情報量の多さに、テレビの威力を再確認した。

　スマホのワンセグ放送では表示されなかったが、発生翌日に電気が復旧し、テレビでの視聴に戻ったことで、映像を縮小し、その余白に文字情報を表示し続ける「Ｌ字型画面」を見られるようになった。

　文字がゆっくりと流れ、高齢者などにも優しい情報提供の方法だと言えるが、民放に限っては情報の表示中でもＣＭに入ると文字情報面を消し、番組に戻る直前に内容を継続せず再表示する。

　大地震が発生すると日本公共広告機構（ＡＣ）のＣＭが増えるが、これはスポンサーが視聴者に配慮して自粛するため。両者が取る方向性は真逆と言えよう。

　インフラとしての使命から、顧客のために早期復旧に尽力した石油業界。同じインフラとして情報提供を使命とする放送局も、視聴者が望むものを最優先すべきではないか。　（蔵）