自宅の周辺を歩いていると２台の電気自動車（ＥＶ）と１台のプラグインハイブリッド車（ＰＨＥＶ）を見かけた。２０５０年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略の中に「２０３０年代半ばまでに乗用車新車販売で電動車１００％を実現」とあり、あと１０年ほどでガソリン新車はなくなるのだが、２０２０年の新車販売台数におけるＥＶの割合は０・６％というデータもあり、ＥＶに限れば普及にはまだ時間がかかりそうだ。


　ＥＶの普及には充電設備などインフラ整備が課題だが、本道の充電スタンド数は現在、普通・急速など合わせ８９５カ所、１１２４基。決して十分と言える数ではない。また、全国の充電スタンドが老朽化などで減少しているとのニュースもある。これから電動車を増やしていくタイミングで間の悪いことだ。

　胆振東部地震発生時にブラックアウトを経験した道民にとって、家庭用電源として活用できるＥＶに魅力を感じた人は多いはず。ＥＶに蓄えた電気を家庭で使用する仕組みを「Ｖ２Ｈ（ビークルトゥホーム）」といい、この専用機器を接続すると、充電時間の短縮や電気料金の節約、補助金が受けられるなどのメリットを掲げて普及を進めているが、これは戸建てで駐車スペースを持っている家庭だけの話。マンションや青空駐車場利用者には当てはまらない。今後、すべてのＥＶユーザーがこのようなメリットを享受できるシステムができれば普及率も上がっていくのだろう。　 　（彰）