原油市況の近年の主な変動要因

　２０２０年以降の原油市況の主な変動要因は、①新型コロナウイルスのパンデミックの影響による需要の急減、ＯＰＥＣプラスの協調減産、需要の回復、経済・社会構造の変化、②ウクライナに軍事侵攻したロシアに対する西側諸国の経済制裁の影響、制裁に加わっていない国々のロシアからの輸入増による需給の均衡、③イスラエルとパレスチナおよびイランとの軍事紛争など地政学リスクの高まりと緩和、④世界的な景気低迷による影響、⑤米国の政権交代による影響などでした。

　米国トランプ政権の関税政策等がどのような影響を及ぼすかはまだ不透明ですが、原油の供給余力が十分にありますので、地政学リスクが高まるようなことがない限り、原油市況は当面横ばい、あるいは弱含んで推移すると予想しています。


ＬＰＧは需給緩和により原油に対して割安に

　ＬＰＧの価格は原油価格にリンクして動き、季節的に需要が増加する北半球の冬季に割高になり夏季に割安になる傾向が見られます。ＬＰＧの需給は、２０００年代後半からシェールオイル・ガスの生産の拡大を背景に北米の生産・輸出量が増加したことによって需給が緩和したため、原油に対して相対的に割安になっていました。原油とＬＰＧの単位熱量当たりの輸入ＣＩＦ価格の平均単価を比較すると、２０００年度にＬＰＧは原油の１４６％でしたが、２０１０年度に１１６％、２０２２年度に８４％、２０２３年度に８３％と原油より割安になっています。２０２５年以降も、当面、この傾向が続くと予想されます。


ＬＮＧ市況は比較的落ち着いた推移を見込む

　ＬＮＧは、２０２１年から２０２２年にかけて、ウクライナに軍事侵攻したロシアからの天然ガス輸入が減少した欧州諸国における代替需要の発生、アジアでの需要の増加、発電用燃料需要の増加、輸送能力の制約によるボトルネックなどによって、たびたび需給がひっ迫してスポット市況が高騰し、ターム契約も値上げ改定される傾向がみられましたが、２０２２年末以降は需給が緩和し、落ち着いた値動きが続いています。需給バランスからみる限り、２０２５～２０２６年もＬＮＧ市況が高騰する可能性は低いと思われます。


25～30年の原油需給見通し

　世界の原油需要は、２０２５年～２０２７年に年間１００～２００万ＢＤ（日量バレル）、２０２７年～２０３０年に年間数１０万ＢＤのペースで増加し、２０２５年～２０３０年に累計で５００～６００万ＢＤ程度増加する見通しです。

　一方、供給は、２０２５～２０３０年に、ガイアナ、アルゼンチン、ブラジルの３カ国で大規模な新規油田の開発が進められている南米が＋２００～３００万ＢＤ程度、シェールオイルの増産が見込まれる北米が▲１００～＋３００万ＢＤ程度（シェールオイルの生産量は原油価格の水準によって変動するため、原油市況が１バレル５０ドルを下回って推移すると減産になる可能性があります） 、北海や中東を除くＯＰＥＣ加盟各国の生産量が減少する見通しですが、サウジアラビア、イランなどに十分な増産余力がありますので、世界全体の需給バランスが大きく変化することはないと予想されます。

　なお、近年、ＯＰＥＣプラスの対応によって原油市況が顕著に上昇したのは、新型コロナウイルスのパンデミックによる需要減によって原油需給が崩れた際に史上最大規模の協調減産が行われた２０２０年５月以降の局面だけでした。

　ＯＰＥＣプラスの影響力は南米および米国の増産によって今後さらに低下すると予想されます。