今後、脱炭素に向かうことは世界の潮流であり間違いのないことだが、中東やロシアの紛争などから先行きには不透明感がある。それを物語るように、主要産油国で組織する石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は先月下旬、２０５０年の世界石油需要は２３年比で１７・５％増加し、日量１億２０１０万バレルになるとの見通しを公表した。インドを中心としたアジアやアフリカ、中東で今後も需要が伸びると見込んだ。身内びいきだとの批判的意見もある。

　一方、石油消費国で組織する国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は今月１６日に「世界エネルギーの展望」の中で世界の石油需要は２０３０年にはピークを迎え、その後減少に転じると、ＯＰＥＣとは異なる見解を示した。３０年代半ばに世界は太陽光などの再エネの普及によって、低炭素エネルギーが最大のエネルギー源になる「電気の時代」に移行するともした。

　冒頭でも述べたように、脱炭素化で石油需要が減少する、との見通しが出るのは予測できるが、もしそうなったとしたらどれだけ減少するのかが気になるところ。ＩＥＡの予測では３０年以降は減少に向かうが、５０年には３０年より１０％程度の減少になるとの予測を示している。

　２０年間で１０％の減少、これをどうとらえるか。３０年代半ばの電動化に向けたた電気自動車も、各国のディーラーは見通しを変更し、ガソリン車やＨＶ車に重点を変更し生産するという発表が続いている。今後を熟慮する時間はまだあるのか。 （祐）