今年は本道石油業界にとって、どのような年だったのだろう。不幸中の幸いと言うべきだが、今年４月に発生し、災害時石油供給連携計画が初めて発動された熊本地震は、先の東日本大震災で見直された「石油の力」を改めて思い起こさせ、また、官公需面でも、災害時協定に参加する中小・零細石油販売事業者に対する「配慮」が国等の契約の基本方針などに引き続き盛られるなど、弱いながらも追い風が吹いた。その一方で、燃料油需要の減退に加え、努力むなしい低マージンの常態化が販売業者の経営を圧迫し続けた、それに尽きる１年だったようにも思う。

　「若いＳＳスタッフがガソリンじゃ儲からないと思い始めている」と、ある特約店幹部は嘆く。その言葉を裏返すまでもなく、各販売業者は塗炭の苦しみに喘いでいるということだ。そうした中でも、寸暇を割き快く取材に応じていただくなど、多くの方々から頂戴した支援、協力、励ましにはただただ感謝するばかり。心からお礼申し上げるとともに、恩返しは「紙面の充実」以外にないと誓う。

　さて、来年はどのような年になるのか。これまで抱えてきた構造的な問題が一挙に解決するはずもないことは自明。さらに元売再編で業界環境が大きく変化していく、それ以外の先読みは難しいが、いずれにしても厳しさが続くことだけは確か。ただ、業界には優れた人材と経験の蓄積、進取・不屈の精神がある。変化の中にある飛躍の道を見つけたいものだ。（Ｗ）