原油市況低迷要因は引き締まらない需給
　昨年９月末にＯＰＥＣ加盟国が協調減産を実施することで合意したことをきっかけに原油市況は１バレル４０ドル台から５０ドル台に上昇したものの、その後、上値を追う動きがみられません。ＯＰＥＣ加盟国やロシアが減産しているにもかかわらず、需給が引き締まらないのがその要因と思われます。

　今年１月から協調減産を実施しているＯＰＥＣやロシアなど主要産油国の減産量は１８０万ＢＤ前後に及んでおり、１月～３月の減産順守率は９０％前後に達しています。これは過去に協調減産を実施したケースに比べて極めて高い比率です。ところが、過剰在庫は解消せず、需給は引き締まらない状態が続いています。

　需給が引き締まらない理由のひとつは需要が伸び悩んでいるからです。

　ＩＥＡが４月１３日に公表したＯｉｌ オイルマンスリーレポートにおいて、１７年の世界の原油需要は前年比１３７万ＢＤ（日量バレル）増の９７９１万ＢＤと予想されています。ちなみに、１５年は同１９７万ＢＤ増の９４９５万ＢＤ、１６年は同１６４万ＢＤ増の９６５９万ＢＤでしたので、伸び率は年々鈍化しています。

　もうひとつの理由は、米国の原油生産量が増加しているからです。

　米国の１７年４月の原油生産量は９２９万ＢＤと、ピーク時の１５年６月初旬の９６１万ＢＤに比べると３０万ＢＤ余り減少していますが、昨年７月初旬に比べると８０万ＢＤ余り、昨年末に比べても５０万ＢＤ余り増加しています。理由は、シェールオイルの生産量が、生産性の改善による生産コストの低下などによって増加しているからです。


ＯＰＥＣの協調減産局面では原油市況は上げ渋ることが多い
　過去にＯＰＥＣ加盟国が協調減産を実施した局面では原油市況が上昇するより下落したケースの方が多かったという事実があります。生産シェアが高いＯＰＥＣが減産すれば原油の需給が引き締まりますので、意外に思われるかもしれませんが、ＯＰＥＣが原油の需給を調整するスウィングプロデューサーの役割を担っていること、協調減産が終了すると減産分に相当する増産が行われて需給が緩む可能性があることなどを考慮すると、原油市況が上昇しないのは理にかなった動きとも考えられます。

　非ＯＰＥＣ諸国の油田では、原油価格が採算を割り込むような低水準でない限り、能力いっぱい生産するケースが多くなっています。このため、需要の伸びが高く、非ＯＰＥＣの増産でカバーできないケースでは、ＯＰＥＣが供給量を増やして需給のバランス化を図り、逆に、需要が伸び悩んだり、非ＯＰＥＣの供給量が需要の伸びを上回ったりしたケースでは、ＯＰＥＣが減産して原油価格の下落を抑止しようとすることがあります。

　これがＯＰＥＣのスウィングプロデューサーとしての役割で、ＯＰＥＣが協調減産を実施する局面は、「ＯＰＥＣが減産しなくてはならないほど需給が緩んでいる」と解釈することができます。

　需給が緩んでいた局面で、需給を引き締める目的でＯＰＥＣなど主要産油国が協調減産した局面では、減産の実施が公表された直後に油価が上昇したケースが何例か見られましたが、その後に反落するケースが多くなっていました。

　ＯＰＥＣが協調減産の実施に合意したと発表した昨年９月以降の原油価格の動きは、この経験則どおりの動きだったと考えられます。

需給要因だけからみた原油価格の本格上昇時期は１年余り先に
　ＯＰＥＣやロシアなどの主要産油国が７月以降も協調減産を継続したとしても、原油市況が崩れない限り、米国の生産量がさらに増加すると見込まれますので、需給を引き締めきれない状態が当面続く見通しです。

　なお、協調減産が終了すると足元の需要増ペースの１年分以上生産量が増加することになりますので、一気に需給が緩んでしまいかねません。

　原油の需給が均衡するまでには、１年半～２年程度の期間が必要になると見込まれますので、需給要因だけからみると、原油価格が本格的に上昇するまでには、まだ１年余りの期間を要すると考えられます。