従業員などによる商品や什器などを使った不適切動画が後を絶たない。

　こうした投稿の背景には、誰もが簡単に動画を撮影、投稿可能なスマホの存在のみならず、世間の価値観と相反する内容で目立ちたい若者が、ＳＮＳでの公開範囲の限定やインスタグラムの２４時間で消去されるストーリー機能を「武勇（蛮勇）伝を安全圏で公表する場」と勘違いしているのではないだろうか。

　投稿が簡単なことは閲覧も同様で、善悪の判断が異なる知友人や「こうした動画を見つけ出し、世にさらすことが武勇伝」と考える第３者による公表のほか、即時性が売りのＳＮＳにあって、投稿から１年以上が経過した動画が出回るケースも存在する。

　テレビと異なり、動画投稿サイトでは顔や名前などが無修正で公開され、それを手掛かりに特定した個人情報までさらしてしまう第３者も存在する。こちらも早急な法整備で未然に防がなければならない。

　企業も、こうした連鎖を断ち切る抑止力として損害賠償請求の動きを見せ、内容が厳しいほど世間の賞賛が高い傾向にあるが、ある識者は投稿者の倫理観の欠如と同時に、人手不足に伴う過重労働やローコスト運営など企業にも責任の一端があると指摘する。

　現在、ネット上に留まる「炎上」は石油業界では大惨事になってしまう。抑止には個人のネットリテラシーの形成はもとより、企業による人手不足の解消や労働に見合う対価でのＥＳ（従業員満足度）向上も不可欠だ。　　　　　（蔵）