「コロナだと言っていても、災害が来たらやらなければならない」。以前あるＳＳ関係者が災害への備え、体制充実の必要性を語っていたが、それを現実のものとして思い起こさせたのが２月１３日の福島沖地震。最大震度６強は、東日本大震災や胆振東部地震よりは多少小さいが、それでも北海道から広島県までを揺らした大地震だった。今回は津波や大規模な土砂崩れがなかったため、死亡者はゼロで「落ち着いて屋外に避難した」など災害を教訓とした対応ができたと被災地の住民が語っていた。

　ただ、地震発生から１時間後には震源地に近い福島市のＳＳで最後尾が見えないほどの給油待ちの車列ができたと地元放送局が報じている。これも地震の教訓と言えなくもないが、東日本や胆振東部の時とは状況が大きく変わっているのに、変わらない行動だった。

　昨年１２月時点の全国の住民拠点ＳＳは８６１７カ所と全ＳＳの約３割を占め、胆振東部地震前に比べて６倍以上に増えている。にもかかわらず車列ができたのは、住民への周知不足では。

　本道でも住民拠点ＳＳに北海道の補助によるサポートＳＳなどを加えると１１６２カ所となり、全ＳＳの６割強を占める。店頭に災害時対応ＳＳと掲げるところもあり、国などはその一覧を公表しているが、道外では未だ車列ができる。顧客のためにも「うちは停電になっても給油できますので、安心してゆっくり来て下さい」と伝えるのもサービスの一環ではないか。　　　（祐）