マーケティング調査会社によると国内の通販やＥＣ（ネット通販等）の市場規模は２０２０年が前年比１７・７％増の１３兆７０００億円、２０２１年には１０％増の１５兆１０００億円、２０２２年にも１０％増の１６兆５０００億円への拡大が見込まれているそうだ。コロナ禍での買い物自粛から今後も確実に伸びると予測。中でも食品・産直品は店舗購入から通販にシフトしたことから２０２０年は１９・４％増の２兆３６３億円となったそうだ。


　この物流を支えるのが宅配便。国土交通省がまとめた２０２０年度の宅配便取扱個数は前年度比５億１２９８万個、１１・９％増の４８億３６４７万個で、内訳はトラック輸送が４７億８４９４万個、航空等利用輸送が５１５３万個。４８億３６４７万個の便名ごとシェアは宅急便（ヤマト運輸）が２０億９６９９万個で４３・８％、飛脚宅配便（佐川急便）が１３億４７９０万個で２８・２％、ゆうパック（日本郵便）が１０億９０７９万個で２２・８％とこの３便・３社で全体の９４・８％を占めている。逆に２０２０年度のメール便の取扱冊数は９・９％減の４２億３８７０万冊だったそうだ。

　明治以降、長年郵便小包とともにＪＲの前身の日本国有鉄道が小口貨物輸送を担ってきたが、１９７６年にヤマト運輸が宅配便を始めて以降はトラック宅配が主流となった。より便利なものへと時代が変わるのが世の常ならば、ＳＳも総合エネルギー拠点などへの変革が求められる時代がきっとくるのだろう。　　（祐）