これも「背に腹は代えられぬ」ということなのだろうか。カーボンニュートラルが世界的な風潮となりつつあった頃、海外の投資家が石油開発企業には投資しないとの意向を表明、カーボンニュートラルに取り組まない企業には融資しないという銀行も出現した。投資家は投資して儲けを確保するので、石油開発企業が将来性に欠けるため投資しなくなったのと、世界的風潮をも取り入れ投資しなくなったようだ。

ロシアによるウクライナ侵攻やコロナ禍からの経済復興などに伴う世界的エネルギー危機に対応するため、各国が化石燃料への補助金を積み増ししているという報道が最近あった。ＯＥＣＤやＩＥＡの集計では、２０２１年度は前年度の２倍にもなっており、ガソリンやガス代への補助金が勢いを増しているそうだ。この化石燃料への補助金も、つまりは温室効果ガスを排出する化石燃料の使用を助長し、化石燃料インフラの新設などにもつながるものなので、カーボンニュートラルという風潮とは相容れないものである。

　こういったことはよくある話で、やむを得ないということなのだろう。１度上げた手をどこで降ろすか、大変難しい問題だ。例えば社長がリードし会社として何かの方針を打ち出し、最初はそれでもよかったが、現状に合わなくなった時にどこで方針を転換すべきか。自ら率先したというプライドと転換の必需性。心の中で葛藤すると思うが、やはり現実をとらえることが大事である。 （祐）