自燃油需要の長期的な漸減傾向の要因として、人口減少や高齢化社会の到来、若者の車離れに加えて低燃費車の普及が挙げられる。この燃費に関して３月３１日、国土交通省が自動車の燃費ランキングを公表した。４年度末時点で新車として販売されている自動車のベスト１０である。国際的な燃費を計測するＷＬＴＣモード燃費値での普通・小型自動車部門の第１位はトヨタヤリスで１㍑当たり３６・０km。軽自動車の第１位はスズキアルトとマツダキャロルの２５・８kmだった。

　２００４年の統計ではトヨタカローラが２０・０km、日産マーチが２１・０kmなどとなっており、１８年間で燃費が大きく向上、ヤリスとカローラでは１・８倍にもなる。同じ距離を走るのにヤリスは約４５％少ないガソリンで到達できる。つまりは給油が約４５％減るということで、この傾向は将来的な不安につながる。

　将来的な不安と言えば、２０３５年ガソリン新車販売禁止もあるが、ここにきて違った動きが出てきている。欧州連合（ＥＵ）の欧州委員会が先月、カーボンニュートラル燃料の合成液体燃料（ｅ―ｆｕｅｌ）を利用する場合に限って２０３５年以降も内燃機関を搭載した新車の販売を認める、と発表し、日本でも４日、２０４０年に水素の供給で現行の６倍を目指すことを決めた。水素の価格高がネックとなっている合成燃料の生産に弾みが付くもの。既存インフラがそのまま使える合成燃料の１日も早い実用化に期待がふくらむ。 （祐）