東日本、中日本、西日本のＮｅｘｃｏ社とｅ―ＭｏｂｉｌｉｔｙＰｏｗｅｒは高速道サービスエリア、パーキングエリアのＥＶ・ＰＨＥＶ向け急速充電器を２０２５年までに約１１００口増設すると発表した。電動車の普及加速が見込まれることから、ＥＶ急速充電器の高出力化・複数口化を推進し、２０２５年までに２０２０年度末の４０２口から５年間で２・７倍となる整備を行う。２１年度に２７口、２２年度に８２口、２３年度に１５５口を整備し、年度末で６６６口とする予定だ。

　２０２２年に販売された乗用車（軽自動車＋小型車＋普通車）のうち、約４５％が電動車だった。しかし、エンジンを搭載しない純粋の電動車となるとその割合は大幅に下がり１・７％しかない。電動車と言われるものの大半はハイブリッド車かマイルドハイブリッド車だ。２２年度の電動車の販売台数が前年度比２・７倍の約５万９０００台となっている。ただ、その大部分が軽自動車の日産サクラと三菱自動車のｅＫクロスＥＶで、ほかはそれほど増えていない。

　自動車専門誌はその理由として日本の自動車の所有形態を挙げている。複数台所有する場合、ファーストカーは遠方にも出かけるもので１回の充電で走行距離の短い電動車は選ばれない。もう１台は維持費の安い軽自動車となる。その状況がそのまま軽ＥＶの伸びにつながったようだ。ＥＶに代わるものではないが、すでに空飛ぶクルマが約２億円で販売が始まっている。 （祐）