３月下旬になって記録的な暖かさが続く本道。降り積もった雪も融け、随所にフキノトウが顔を出すなど今冬灯油商戦は一気に終盤を迎えたよう。寒波の呼び戻しへの期待も薄まる中で、これまでの商戦を総括すれば、各販売業者の素早い仕切り対応でそこそこの口銭を確保したことから「まずまず」といったところだが、一方で、気象などに左右されない需要の確保に向けた取り組みが不可欠であることを改めて浮き彫りにした商戦とも言えそうだ。

　需給の引き締まりなどから自燃油をめぐる収益環境が大幅に改善されつつある中でも、道内販売業者にとって灯油が「命綱」であることは、いささかも変わらず、今冬灯油商戦への期待も当然ながら大きかった。

　ただ、ＯＰＥＣ主導による協調減産延長への期待感などから原油価格が上げ基調で推移。それに伴って灯油価格も独歩高の様相を呈し、商戦入り当初は「エンドユーザーの節約意識再燃」や、前年前半に見られた「末端転嫁の遅れによる収益減少」などへの懸念が広がったのも事実だ。

　ところが蓋を開けてみれば、１１月の記録的な寒波で需要を一気に伸ばした前年と比べ、販量こそやや落としたものの、各販売業者がプライスリーダーであるコープさっぽろの対応を待たず、仕切り上げ分を素早く転嫁していったことから、平均して１５円を超す口銭を確保。質×量では前年をやや上回り、これまでを総括すると「まずまず」といったところ。

　道央圏のある販売業者も「欲を言えば、もう少し量がほしかったが、口銭が取れたことでＯＫとしなければならない」と相好を崩す。

　一方で、気象などに左右されない需要の確保に向けた取り組みが不可欠であることを改めて浮き彫りにした商戦だったとも言えそう。本道では高断熱・高気密住宅の普及が著しく、灯油に限らずエネルギー消費は減退傾向にある。こうした現状に暖冬が加われば、命綱が細るのは必至だ。

　「特効薬」などないのは自明だが、こぞっての対策が重要になる。